異業種から転職したい方必見!介護職にはどんな職種があるの?

異業種から転職したい方必見!介護職にはどんな職種があるの?

異業種から介護職へ転職したいと考えているけど、具体的にどのような職種があるのかわからないことが多いのではないでしょうか。異業種から介護職に転職したいと考えている方に向けて、介護職の職種について紹介します。

介護職の職種1サブリーダーと介護リーダー

まず、介護職にはどんな職種があるか確認してみましょう。
施設などで働く場合、介護職はチーム制になって働くのでサブリーダーや介護リーダーの存在があります。平介護職とリーダーの間に位置するサブリーダーは、現場の仕事と同時に介護リーダーの補佐的な業務も請け負っています。一般企業でいえば課長クラスの役職であるといえます。介護リーダーは事務的な仕事が多いので現場に直接入ることはあまりありません。したがってサブリーダーが現場の状況を把握して現場の意見を介護リーダーに伝える役割があります。
介護リーダーはその担当フロアのリーダーであり管理職的な立ち位置になっています。一般企業でいえば部長クラスの役職ではないでしょうか。主な仕事内容はシフトの作成や介護職員それぞれの役割を決めることです。事務的な仕事が多い介護リーダーは現場に直接入ることが少ないとされていますが、施設によっては高齢者に介護を提供したり、他の職員に代わって高齢者の声に耳を傾けたり、家族の対応を行ったりする場合もあります。

介護職の職種2介護長と介護施設長

介護長とは介護職員を束ねるような立ち位置にあり、介護職員以外にも看護職やリハビリ職、栄養職などの職種を統括しています。一般企業であれば常務や専務などの役職と同じではないでしょうか。主な仕事内容は管理的な仕事や介護職員の仕事方針を決定することです。他にも介護リーダーに指示を出したり、看護師長や事務長などと連携をとって仕事を行わなければなりません。介護長は介護職の仕事すべてに関わる職種であるといえるでしょう。また介護職員の教育を行ったり、介護施設の法令遵守ができているかどうかを確認したり、利用者や家族に施設を代表して対応したりすることも介護長の役目です。
介護施設長は施設の代表者として常勤で必要な役職です。雇われ社長がいる一般企業と同じように介護施設長には雇われ施設長がいます。介護施設長の主な仕事内容は、円滑な介護をできるように施設を調整したり、利用者が増えるように営業を行ったりすることです。また職員の採用や労務管理、外部への対応も行っています。人件費の決定を行うのも介護施設長の役目なので、介護の知識以外にも経理や数字に強くないと務まらないでしょう。雇われ施設長の場合はそれに加えて本部に出向き近況の報告などを行わなければなりません。

介護職の職種3生活相談員

生活相談員は施設の利用者やその家族と生活の相談を行う職種で、介護施設では施設につき1人以上の生活相談員を配置しなければなりません。その仕事内容は幅広く、ほとんどの生活相談員は生活相談の業務と他の業務を兼任しています。生活相談員は家族の相談を受けるほか、施設見学の案内や利用についての説明なども行っています。また一般の介護職員が直接家族に電話のやり取りなどをすることがないので、生活相談員が窓口となって介護職員と家族をつなげる役割があります。介護職員の要望や家族の要望を互いに伝えあわなければならない生活相談員はコミュニケーションスキルや社会的マナーが必須の職種といえるでしょう。

介護職の職種4機能訓練指導員

リハビリを行う機能訓練指導員は、介護施設の他にも病院などでも活躍している職種です。機能訓練指導員とはあん摩マッサージや柔道整復師などの資格をもった人が仕事を行っていて、それぞれ持っている資格によって仕事内容が異なります。体をうごかすためのリハビリやマッサージを行うのは理学療法士や作業療法士の資格を持った機能訓練指導員です。これらのリハビリは高齢者の身体機能の維持や向上を目的としているので、高齢者が生活する上で動きやすくなるための体の動かし方のアドバイスなども行っています。また介護職員に介護方法を提供することも大切な業務の一つです。

まとめ

このように介護職にはサブリーダーや介護リーダー、介護長や介護施設長などさまざまな職種があります。また生活相談員や機能訓練指導員などの専門的な業務を行う職種もあります。異業種から介護職へ転職したいのであれば、まずこれらの職種をよく理解することが大切です。介護職へ転職する場合は、自分がどの介護の職種に就きたいのであるか明確にしておいて将来のビジョンをきちんと確立しておくのがいいでしょう。また転職先をきちんと選ぶことも介護職への転職を成功させるためのポイントです。転職先を選ぶ際には優良事業者を選ぶようにしましょう。優良事業者の目安は離職率が低い事業者です。離職者の低い事業者は就労環境を改善させているところが多く働きやすい環境です。他にも人材育成に注力していたり、改善や改革に積極的な事業者を選ぶのがいいでしょう。介護職を探す方法はハローワークや新聞、求人情報誌や求人サイトで探すことが可能です。

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